入札にトライしてみませんか？成功の秘訣を伝授します。

映像領域における入札案件は主に自治体などのプロモーションや行政サービスの説明動画などの案件が多く見られます。クリエイター企業や個人は、仮に入札資格を取得していなくても資格を保有している事業パートナーや代理店と連携しながら応札する事もできます。

今回は官公庁などの入札案件の成功のポイントを紹介していきます。

成功するための５つのポイント

入札の成功にはいくつかの重要な要素があります。以下にその主なポイントをまとめてみました。

１．入札情報を入手する
入札情報は、発注者のサイトや庁舎、役場の掲示板などで公示されるため、入札案件を毎日チェックすることが重要です。毎日の入札案件をまめにチェックすることでビジネスチャンスへと繋がります。機会ロスを減らすため、入札案件の情報収集がキーポイントになります。また、入札情報サービスを利用することで、効率的に情報収集を行うこともできます。また、入札の種類、流れ、電子入札システムの利用方法、入札における法律と倫理など、入札に関する基本的な知識を身につけることが重要です。

入札情報サービス会社（一例）
NJSS　 　https://www2.njss.info/
nSearch 　https://nsearch.jp/
入札王　　 https://www.nyusatsu-king.com/

２．市場規模や競合他社の動向を把握する
自社の強みを最大限に生かすためには、市場の規模や競合他社の動向を理解することが重要です。

３．過去の入札情報や落札実績を収集・蓄積する
過去の入札参加履歴や落札情報を入念に分析し、蓄積していくことが落札成功のカギとなります。近年は官公庁入札において、応札金額によって落札者を決定する「一般競争入札」の割合が増加しています。しかし、価格競争力よりも提案力や企画力に強みを持つ企業も少なくありません。

４．入札価格を適切に設定する
入札価格の設定では、市場価格や顧客の予算、業界のトレンドなどを考慮した上で、競合他社とのバランスを保つことが必要です。
適切な価格設定がなされていない場合、落札の可能性が低くなるだけでなく、収益性も損なわれる可能性があります。

５．自社の提案力や企画力をアピールする
自社の提案力や企画力を適切にアピールできれば、入札額に左右されずに落札される可能性があります。

これらのポイントを押さえつつ、自社のビジネス戦略に合わせて適切なアプローチを行うことで、入札の成功に繋がるでしょう。

映像制作における特徴について

映像制作の入札案件には特有の特徴があります。以下に特徴をまとめてみました。

１．専門的な知識やスキルの集約

映像制作は専門的な知識やスキルが求められます。ディレクター、プロデューサー、カメラマン、音声、音響、照明、編集など、さまざまな職種の人が関わって作品を完成させる現場です。入札案件は映像配信のみなど単一業務の場合もありますが、多くは映像企画から完成品の納品までを募集する事が多いためトータルな提案力が必要になります。

２．発想力とコミュニケーション力

映像制作の仕事は、新たなアイデアを次々と生み出せる発想力と、周囲と協力し円滑に制作を進めていくコミュニケーション力が必要です。入札の仕様書に書かれている目的を最大化できる発想力が必要です。

３．ユーザー発想

発想力には仕様書以外にも利用者視点での発想も重要です。興味やニーズ、あるいは課題を考慮し、ユーザーが求める情報を最も伝えやすい形で表現することが重要です。

４．教育的な要素

映像を通じて視聴者に何かを教える、または価値ある情報を提供するという教育的な要素を入れることでより説得力のある提案になります。

５．マーケティングの要素

地域や産品、行政サービスの普及など民間視点のマーケティング志向の案件も多数あります。ブランドイメージを強化したり、新規顧客を獲得したり、既存顧客をリピーターにしたりするためなど目的を忘れてはなりません。

これらの特徴を理解し、それぞれの案件に適切に対応することが成功につながります。

VIDEO BRIDGEの入札案件について

VIDEO BRIDGEでは入札案件をプロジェクト登録する事ができます。

発注者が入札資格取得者や代理店などの場合、入札に応募する前の段階でもプロジェクト登録をし、会員クリエイターに企画を募集してみましょう。

発注者は入札に応募するための企画募集である旨を明記し、落札した場合には当該クリエイターに発注する条件でプロジェクトを登録する事により、

より多くの企画を募ることが可能です。プロジェクト登録時は仕様書を添付するなど可能な限りクリエイターに対し情報を共有しつつ募集することで

より良い企画が集まるようになります。

尚、この方式は公共入札以外にも民間の大型コンペなどで、同様の方式で企画募集をする事もできます。

VIDEO BRIDGEのプロジェクト登録機能を最大限活用してみましょう。